題目： 資源獲得に不確実性を伴う環境における平等分配原理の有効性
氏名： 成田 穣
担当教員： 亀田 達也
資源の分配や交換は人間社会を構成する最も基本的な要素であり、とくに平等分配原理は人間社会において安定した支持を得ている。その理由として、生態人類学の分野からは、資源獲得に統計的不確実性が存在するような状況では「多くの資源を獲得すること」と同様に「生存に必要な最低限度の資源を安定して得ること」が重要な適応課題であり、平等分配原理には資源獲得に伴う統計的不確実性を共同体メンバーで相互に補完し、資源の安定供給を実現する機能があることが挙げられている（Kaplan & Hill,1985）。ただし、誰が資源獲得に関するコストを負担するのかというただ乗り問題の存在については考慮されておらず、平等分配原理の成立・維持の基盤の説明としては不十分であった。
そこで本研究では、資源獲得に統計的不確実性が存在する状況において、資源獲得に関するただ乗り問題を考慮に入れても、平等分配原理の利用可能性がどの程度個人の適応に有効であるのかを、平等分配原理が利用可能ではない単独個人の場合と比較することで検討した。
そのために集団実験では、参加者に回答時間にコストがかかり、しかも必ずしも問題が出題されるとは限らない状況で計算課題に取り組んでもらった。そして、個人で活動するかグループを組んで平等分配原理を利用するか選択できる「グループあり条件」と平等分配原理が利用可能ではない「個人条件」で、課題に正解することで得られた獲得金額や課題に取り組む時間にかかるコストが利益を上回った場合に課されるペナルティを受けた回数について比較した。
その結果、グループあり条件と個人条件との間で獲得金額やペナルティを受けた回数について有意な差が見られず、不確実性を低減させるような効果は認められなかった。個人で活動した場合に比べて、グループを組んだ場合では計算課題に回答した時間が減少したことから、参加者が資源獲得の不確実性問題よりもただ乗り問題に敏感に反応した結果、リスクをメンバー間で分散する平等分配原理の機能が阻害されたことが考えられる。
本論文では、さらに考察（第４章）において、今回の実験を通じて見えてきた検討課題について論じ、「必要最低限度の資源の安定供給」を実現する社会的装置という観点からの平等分配原理の有効性について検討する必要性や互恵的な分配規範の発生基盤の解明について、今後の研究の展望を示した。