題目： 集団内制裁か集団間競争か 〜内集団協力行動基盤の日米比較研究〜
氏名： 堀川 裕生
担当教員： 結城 雅樹
本研究の目的は、社会的ジレンマ状況における協力行動の心理的基盤が日米で異なることを検証することである。日本における協力行動の心理的基盤とアメリカにおける協力行動の心理的基盤についての予測は、Yuki (2003) から導かれる。Yuki (2003) は、日本人は集団間関係よりも集団内関係を重視し、アメリカ人は集団間競争を重視すると主張している。文化ごとに、このような志向性の差異が生じるのは、それぞれの文化における社会の構造が異なるためであると考えられる。つまり、日本においては、協力行動によって内集団から罰を与えられることを避けることが重要な構造になっており、アメリカにおいては、非協力行動によって集団間の競争に敗れることを避けることが重要な構造になっていると考えられる。そのため、社会的ジレンマ状況において、日本人は集団内の相互監視・相互制裁を想定して協力行動を行うのに対し、アメリカ人は集団間の競争を想定して協力行動を行っている可能性が考えられる。
以上のことから次の予測を立てた。すなわち、社会的ジレンマ状況において、日本人は集団内の相互監視・相互制裁の想定が取り払われると協力行動をしなくなり、アメリカ人は集団間競争の想定が取り払われると協力行動をしなくなる。
上記の予測を検証するため、集団間に競争がないことを教示する条件、集団内に相互監視・制裁システムが存在しないことを教示する条件、集団間競争及び集団内システムに言及しない条件の3条件からなる社会的ジレンマゲームを用いて、日米で実験を行った。その結果、日本において、内集団アイデンティティの高い参加者は予測を支持するパタンを示した。つまり、内集団アイデンティティの高い日本人は、集団内相互監視・制裁除去条件においてのみ協力率を下げる傾向にあった。しかし、アメリカではどの条件でも協力率を変化させず、予測を支持する結果は得られなかった。
アメリカ人において予測と一貫した行動が見られなかったことについては、以下のような理由が考えられる。すなわち、今回の実験では各集団が3人の成員から構成されていたが、この集団サイズが、アメリカ人にとって想定しやすい集団に比べてサイズが小さ過ぎた可能性がある。このため、アメリカ人にとっては、今回の実験状況を集団状況として理解しにくく、その結果として、集団状況での心理過程も生起しなかった恐れがある。以上のような問題点を踏まえて、今後はより大きな規模の集団を用いるなどの手続きで実験を行い、仮説を再度検証する必要があろう。