題目 世の中は持ちつ持たれつ？ ――相互依存性認知の意味と構造――
氏名 高山靖彰
指導教官 篠塚寛美教授
現実状況では、自己の所属する集団（内集団）の外部に他の集団（外集団）が存在する場合が多い。社会的ジレンマに関する先行研究では、集団内葛藤の解決について示唆を与えるものはあるが、集団間葛藤の解決を扱うものは多くなかった。そこで本研究では、ダブルジレンマ（以下DD）構造を持つゲームを採用し、実験を行った。DDは集団内・集団間の２つのレベルにジレンマが存在する状況である。内集団に対して・集団の内外を超えた全員に対してという、方向が逆になる２種類の協力行動のうち、被験者は両方を同時には選択できないという点で、社会的ジレンマよりも複雑な状況である。
ジレンマでの協力行動を認知的に説明する立場から、小木(1995)は、相互依存性認知の概念を提示した。これは、反復二者囚人のジレンマと同様に、自己の利益が他者利益と連動するため、他者との相互協力が必要な状況下であり、また相互協力の達成が可能だという認知である。小木はこの認知傾向を測定、ジレンマでの行動との関係を検討し、相互依存性認知が高いと集団内のジレンマが解決されやすいことを示唆したが、事後質問紙の回答を用いた測定のため、因果関係を導くには十分でなかった。本研究では、実験の事前に回答を受けた質問紙に基づき、相互依存性認知傾向を測定する尺度を構成する。そして実験における人々の行動と、測定された相互依存性認知傾向との関連を明らかにし、尺度の妥当性の検証を試みる。
実験の結果からは、相互依存性認知傾向を用いて行動を直接説明できなかった。理由として、DD状況では、被験者が主観的に協力とみなす方向によって、行動が左右されやすいことが考えられた。そこで、被験者が実験状況において、集団内に協力するのが協力的行動と考えるか、集団の枠を超えた実験参加者全体に協力するのが協力的行動と考えるかの質問項目への回答で被験者を分類し、分析を行った。その結果、相互依存性認知の高い者は、内集団への協力を協力行動と認知すると、その認知に縛られて、自己の行動を集団内への協力に向けやすいことがわかった。さらに、集団内協力を意識する高相互依存性認知者は、集団内での相互協力の達成可能性を高く見積もる傾向も明らかとなった。この結果は、相互協力の必要性・達成可能性の両者を含むと定義する相互依存性認知の妥当性を高めるとともに、相互依存性認知の高さが、２つの集団間での葛藤を促進する可能性があるという先行研究とも一致する。
今後、相互依存性認知による集団内葛藤の解決と、集団間葛藤の促進の関連について議論の余地がある。そのため、より単純なゲーム構造を用いつつ段階的に相互依存性認知とジレンマでの行動の関係を探る必要がある。